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2023.09.28 更新

テストマッチ・デイー

どーも 団長の佐藤勇一です‥№595

日増しに秋を感じる季節となってきました。朝夕も冷え込む日が多くなっていますが、子供たちの練習環境としては案外快適のようです。ただ練習が終わって汗がいっぱいの身体をそのまましておくと、風邪の原因となるので、着替えや防寒着を持参するようにお願いしています。

日没も早くなって、昨日の水曜日から「上北手・御所野キッズサッカー楽校U-10」の開催場所をスポルティフタウンに移して開催しております。スポルティフタウンは夜間照明施設も完備されていますので、早い日没に対応できる会場です。「上北手・御所野キッズサッカー楽校U-10」は、お陰様で現在23名の子供たちが参加してくれています。このキッズサッカースクールを担当している佐藤重幸U-15監督は、週一回ながらクラブの練習内容に沿ったものをアレンジしながら取り組んでおりますので、毎週の参加率も高く、問い合わせも多くなっています。それに伴い、子供たちの成長には目をみはるものがあります。これから秋の深まりとともに、シルバーエリアの体育館やクラブ専用の人工芝室内練習場での練習も多くなりますが、引き続きサッカーをエンジョイしてもらいたいと思っています。

昨日の練習は、小学3.4.5.6年生がスポルティフタウンで行いました。この日は、テストマッチ・ディーとして、小学5.6年生が6チーム、小学3.4年生が5チームを編成してそれぞれ2面のピッチで、「一点勝負」を繰り返しました。小学5.6年生は学年別に編成して、2ピッチの試合で一点が入ると、待機しているチームが参戦します。試合が進んでくると、いろいろなチームと対戦できるほか、再度のチャレンジもする機会が多くなって、一工夫、二工夫が必要となります。ポジションのいろいろところを経験してもらうようにしており、毎試合がチャレンジとなります。練習の30分前には、フルコートを使っての学年別、全日本大会のチームが対戦する企画をしました。この時期、怪我が一番の心配となりますので、注視しながら練習を進めていきました。

ネットを見ていると、札幌ドームが日本ハムファイターズの撤退により、約3億円の赤字となるとの配信がありました。ドームを半分に仕切って利用促進を図る対策などが紹介されていましたが、大変な苦戦をしいられているようです。札幌ドームが黒字だったのは、やはり日本ハムファイターズの興行が大きなウエートを占めていたようで、年間70試合程度の試合数は利用料金、観客動員の販売収入などを考えると、魅力的なものだったはずです。プロサッカーのJ1コンサドーレ札幌も札幌ドームを使用していますが、プロサッカーのホームゲームは、年間10試合程度ですので、プロ野球から比べると収入が比較できます。
日本ハムファイターズが隣町の北広島町にボールパークを建設して、今年開業しましたが、温泉やレストラン、子供の遊び場などが配置されていて、プロ野球のない日の平日も賑わっているとの記事でした。札幌市の第三セクターが経営している札幌ドームとしては、資金源を断たれたことと、集客も持って行かれているのですから、残念極まりない日本ハムファイターズの移転だったと今さら後悔しているのではないでしょうか。そもそも日本ハムファイターズが隣町にボールパークを整備したのは、札幌ドームでの物販の問題や使用者側の要望に対応できなかったことのようです。ボールパーク整備には巨額の資金が必要でしたが、大谷選手などの移籍金などもあって、将来を考えての決断だったようです。

大都市でも苦戦している大型施設整備については、整備した後の利用、ランニングコストなどどのように収益を上げていくのか・・、少子化、高齢化、人工減少など様々な背景がある中で、だから地方にも必要だという論理もあるかもしれませんが、しっかりした実のある計画なのか、市民の税金を使うということは、どういうことなのか・・これから水道管などのライフラインの老朽化、水害などの防災対策、既存の施設の老朽化(学校の校舎などを含む)、農業後継者対策、少子高齢化への対応などたくさんの諸課題がある中で、見間違いをすると大変な事態になることを一例ですが、札幌ドームから学ばなければなりません。

昨日は、中学校の部活動の地域移行についての協議会に出席させていただきました。全国的にもこの話題が報道されるようになってきましたが、週末の部活動を民間に委託して、教職員の業務を軽減しようという・・教職員の働き方改革が一番の目的の事業です。現在は週末の業務委託となっていますが、将来的には平日の部活動も民間に委託していく方向となっています。国の施策とは言え、指導者への報酬や送迎、父母の負担などの問題はまだ解決されていない状況で、地域の実情にあった方法で進めていくことになっているため、全国の市町村がそれぞれ違ったやり方で進めているというのが現状です。各自治体の担当者も頭を痛めているのではないでしょうか。

最近、東京都では、18歳未満の子供たちに、一律月5.000円を支給するという施策を発表しました。大阪市では、「塾等支援事業」としてすでに月5.000円を支給しています。これは中学校の部活動の経費はもちろん、塾、習い事などに使用することになっていて、子供たち全体に支援が行き届くようになっています。中学校の部活動の費用に使ったり、スポーツクラブのクラブ費に使ったり、塾・習い事の経費に使うなど、「こども」という視点からの事業です。時代は時事刻々と変化して、これまでの考え方では対応できないコトがたくさん出てきています。原点をもう一度精査する必要があるのではないでしょうか。

残暑からようやく秋の季節に移ってきました。今日も頑張っていきましょう。